こんにちは、「カジノJOKER」管理人の藤井です。
今日はこんな疑問に答えていきます。
- オンカジで税金逃れ(脱税)は出来ません
- オンカジの利益の税金逃れ(脱税)は少額なら税務署は動かないのか
- オンカジの税金対策(節税)はどうしたらいいのか
パチンコ屋の利益を確定申告している方を見ないように、オンラインカジノでも税金逃れが可能と考える方も多いかと。
しかし、パチンコとオンカジには決定的な違いがあり、税金逃れはかなり難しいです。
最悪の場合、脱税で逮捕されかねないので税金逃れについてご確認ください。
オンカジで税金逃れ(脱税)は出来ません
- オンカジで税金逃れ(脱税)が出来ない理由
- パチンコや競馬で税金逃れ(脱税)している人がいるのは何故？
- オンカジでの税金逃れ(脱税)がバレるとどうなる？
順に、解説していきます。
オンカジで税金逃れ(脱税)が出来ない理由
オンカジの利益は一時所得に分類され、課税対象となります。
オンラインカジノは海外運営ではありますが、日本在住の方が利益を得たら日本に所得税を納める必要があります。
納税は国民の義務なので、税金逃れ(脱税)はれっきとした犯罪行為。
法律的に、税金逃れは絶対にしていはいけません。
パチンコや競馬で税金逃れ(脱税)している人がいるのは何故？
オンカジは利益を銀行振込で受け取る必要があり、証拠が残るので税金逃れは不可能です。
パチンコや競馬はその場で利益を受け取るので、税務署も「あなたが何円の利益を得たのかを正確に判断する」ことは出来ません。
結論として、税務署はパチンコや競馬の利益を黙認しているにすぎないのです。
下記の動画は「競馬の利益を銀行振り込みで受け取っていた方」に関する動画です。
この場合は、税務署にガッツリ脱税を疑われていますので「銀行振込であるか否か」は税金逃れできるかにとって重要なポイントなのは間違いないでしょう。
現状、オンカジは銀行を経由せずに出金する方法はありませんので、パチンコや競馬と同じように税金逃れすることは至難の業と言えます。
当サイトでは、パチンコや競馬の脱税行為を容認しているわけではありません。
オンカジでの税金逃れ(脱税)がバレるとどうなる？
重加算税を取られる可能性が非常に高いです。
税金逃れ(脱税)を意図的に行った場合、余計に税金を取られる可能性が高いです。
重加算税は、本来取られるはずだった税金の40%増し程度の税金を取られます。
また、脱税の悪質性によっては逮捕される可能性もあり、オンカジでの税金逃れは人生が終わる可能性まであるのです。
オンカジの脱税はリスクだらけ！
オンカジの利益の税金逃れ(脱税)は少額でも税務署に絶対にバレる？
- 少額の税金逃れ(脱税)であれば、税務署が税務調査に動く可能性は低い
- オンラインカジノに直接、税務調査が入るとは思えない
- オンカジの利益の税金逃れ(脱税)は立派な犯罪行為なので逮捕される可能性も
順に、解説していきます。
少額の税金逃れ(脱税)であれば、税務署が税務調査に動く可能性は低い
税務署も少額の脱税であれば見逃す傾向があります。
数万円の脱税者に対して税務調査を行って悪事を暴いたところで、税務署職員の給料のほうが高いので、あまり意味がないんですね。
その関係、数億単位の脱税をしている可能性のある人物を税務調査する傾向は確かにあります。
ただ、誰を税務調査するかは完全に税務署の判断なので「自分は大した額を脱税していないから大丈夫」とは考えないことを強くおすすめします。
オンラインカジノに直接、税務調査が入るとは思えない
オンラインカジノは海外運営のカジノです。
例えば、あなたがオンラインカジノから利益を出金しなければ税務署は、あなたが脱税していることに気が付かない可能性が高いです。
なぜなら、脱税を知るためには、
- オンラインカジノに税務調査
- オンラインカジノユーザーの残高を確認
- オンラインカジノユーザーへ税務調査
この流れを辿る必要があるわけですが、海外運営のオンラインカジノが日本の税務調査に応じるとは到底思えません。
つまり、利益をオンカジに置いておき、確定申告しなくていいだけの金額(年間50万円)だけ出金すれば脱税はバレない可能性が高いです。
オンカジの利益の税金逃れ(脱税)は立派な犯罪行為なので逮捕される可能性も
悪質性の高い税金逃れ(脱税)は逮捕される可能性も。
確かに、オンカジの利益を脱税しても少額であればバレない可能性も高いです。
しかし、バレた時に逮捕される可能性もあり、リスクが高すぎるかなというのが私の感想です。
オンカジの税金対策(節税)はどうしたらいい？
- オンカジで月に50万円以上稼がない
- オンカジ用の海外法人を設立する
- 日本の銀行にオンカジの利益を着金させないのは脱税で逮捕されます
税金逃れ(脱税)は犯罪行為ですが、税金対策(節税)は合法です。
ここからは合法的な税金対策について解説していきます。
税金対策(節税)について①オンカジで月に50万円以上稼がない
総収入金額-収入を得るために支出した金額(注)-特別控除額(最高50万円)=一時所得の金額
引用元：国税庁 様
オンカジの利益は一時所得に分類され、一時所得には特別控除額(最高50万円)があります。
かんたんに言うと、一時所得は年間50万円までなら確定申告不要です。
オンカジでは、年間50万円以下に利益を抑えるのが鉄板の税金対策になります。
【要注意】オンカジで月に50万円以上稼がない事の本当の意味
一時所得では、負け金額は経費になりません。
これだけでは分かりにくいと思うので、具体例を用意しました。
- 50万円を賭けて50万円の勝利
- 50万円を賭けて敗北
この場合、一時所得は0円だと思いますよね？
この時の、一時所得は50万円です。
かんたんに言うと、勝った時に賭けた金額のみ経費であり、負けた時の金額は一時所得では経費になりません。
つまり、大金をブン回しているハイローラーの方は「年間の収支がマイナスでも知らないうちに脱税をしている可能性がある」ということなんです。
一般プレイヤーからすれば50万円は大きな額ですが、一応このことは頭には入れておいたほうがいいかと。
税金対策(節税)を考えたらマーチンゲール法は使えない手法？
マーチンゲール法は税金的には危険です。
オンカジの攻略法の代表格であるマーチンゲール法ですが「負け続けて最後に勝てば儲かる手法」ですよね。
先ほど解説した一時所得の性質を考えると、税金対策的にはあまりよくない手法なんです。
詳しくは下記の記事で解説しています。
税金対策(節税)について②オンカジ用の海外法人を設立する
オンカジで年収数千万円になったら検討する価値アリです。
日本のオンカジに対する税金制度はシビアすぎるので、海外法人を作ることで節税をするのも1つの手段です。
ただ、海外法人の設立は難しいことも多く、素人がやると知らないうちに脱税していることも多いです。
オンカジの利益で海外法人設立の専門家を雇えるようになると、海外法人設立も現実味を帯びてくるでしょう。
税金対策(節税)について③日本の銀行にオンカジの利益を着金させないのは脱税で逮捕されます
これを税金対策と謳っているサイトには要注意です。
オンカジの税金が発生するタイミングは「オンカジで利益を得た瞬間」です。
まれに「日本の銀行に着金させなければ税金は発生しないから税金対策になる」と謳っているサイトがあるのですが完全なる嘘ですのでご注意を。
オンカジの利益を日本の銀行に着金させない事は、税金対策でも節税でもありません。やはり、年間50万円までに利益を抑えるのが最強の手段です。
オンカジで税金逃れ(脱税)は出来ません！利益を得たら確定申告しましょう
- オンカジはパチンコや競馬と違って税金逃れ(脱税)は難しい
- オンカジの少額の脱税であれば税務署が動く可能性は低いがリスクは高い
- オンカジの利益を50万円以下に抑えるのが最強の税金対策
オンカジで税金逃れすることは非常に難しいです。
ただ、年間50万円までは確定申告の必要はないので、一般プレイヤーからしたら十分遊べるとは思います。
下記は日本で一番人気のオンラインカジノのベラジョンカジノの花魁Dreamというスロットです。
ベラジョンカジノでは、登録ボーナスが30ドルなので実質タダでスロットを回せます。
つまらなかったらそのままオンカジを引退すればいいので、あなたに損はありません。
